中途

採用が難しい介護業界で採用を成功させるための工夫【事例紹介付き】

介護業界で採用活動をおこなっている企業であれば、その難しさを実感されている方が多いのではないでしょうか。

厚生労働省によると、2019年5月時点の介護職の有効求人倍率は3.40倍となっています。日本の全職種の平均有効求人倍率が1.33倍なので、その差はおよそ3倍です。

このように介護職は「超」売り手市場。採用難易度が高い分、時間も手間もコストもかけなくては、採用成功につながらない職種だと言えます。

では、介護職の採用がうまくいっている企業はどのような工夫をしているのでしょうか。

今回は、各企業がどのような打ち出しで採用難を乗り越えているのか、事例を交えてご紹介していきます。介護職の採用に苦戦している企業であれば、ぜひ参考にしてみてください。

採用が難しい介護業界の採用成功事例2選

実際に介護業界の募集で採用がうまくいっている企業様の事例を2つご紹介します。

介護業界の採用成功事例
  1. 掲載の戦略で一定数の採用に成功!都内のデイサービス企業
  2. 過去応募0件だった社会福祉法人に応募が来るようになった理由

1.掲載の戦略で一定数の採用に成功!都内のデイサービス企業

通所介護(デイサービス)の中でも、介護保険を活用したフィットネスサービスを運営しているE社。東京、愛知、大阪、兵庫、福岡を中心に平均年齢25歳のスタッフで展開していましたが、若手人材の不足に悩んでいました。

「求人数が多いときに媒体に掲載しても、なかなか人が取れなくなってきた」というご相談を受け、その課題に対し「年間で媒体に掲載し続ける」という施策をご提案。「年間で媒体に掲載し続けると求職者から飽きられてしまう」という批判的な意見もありますが、今回はあえて長期掲載を実施。

時期に合わせて打ち出しを変更するなど、飽きられないための工夫も合わせておこないました。

具体的には4月は若手人材にアプロ―チをかけるため、「介護」ではなく「プロのインストラクター」に興味を持たせる内容の打ち出しに。

7月、12月には待遇面の良さをメインで伝えるなど、時期に合わせてどんな志向の転職者が動くのかを想定して、それぞれの志向に合わせて響くメッセージを原稿に盛り込みました。

結果、採用難易度の高い介護業界の募集で平均応募30件を実現しました。

2.過去応募0件だった社会福祉法人に応募が来るようになった理由

埼玉県のとある社会福祉法人。都心から離れたこちらの社会福祉法人では、ハローワークで募集をかけても、地元の求人情報誌(フリーペーパー)で募集をかけても応募が全く来なくて困っているというご相談をいただきました。

その施設は最寄り駅から車で20分ほどかかる立地。こうした立地も相まって、なかなか応募獲得に至らなかったのでしょう。

「応募が1件でもいいから来て欲しい」という理事長の想いに応えるため、募集のかけ方と原稿を見直すことにしました。

ここでは、「ターゲットを絞る」という戦略で原稿を変更することにしました。

その施設で働く社員の方に話を聞くと、結婚して埼玉県に引っ越し、それ以降ずっとその施設で働いているという女性社員が多く在籍していました。

社員の方とのお話から、「人間関係がいい」「職で優越がつかない」「家庭を持つ女性同士フォローし合える」など、働く女性のメリットが沢山あることがわかりました。

このようなメリットを採用ターゲットに響く形で表現し打ち出しを変更した結果、掲載からわずか数日で20代の女性からの応募を獲得。

その後も続けて経験者からの応募がくるなど、打ち出しを変えただけで応募が獲得できるようになりました。

介護業界で採用がうまくいくポイントは「他社との差別化」

少子高齢化がすすみ、今後ますます人材の需要が高まることが予測される介護業界。介護業界の人材不足は国をあげての深刻な課題となっています。

この人材不足を解消するために、助成金などといった補助が整い始めた昨今。介護職の待遇面は改善されつつあり、待遇面が悪いから採用がうまくいかないとは言い切れなくなってきました。

今回ご紹介した事例にもあった通り、介護業界の採用を成功させるためには「どのような採用計画を立てて、どのようなアプローチで他社との差別化を図るのか」が重要だと言えます。

悩める人事
悩める人事
そうはいっても、どうやって他社と差別化を図ればいいのかわからない。
自社の魅力はあるけど、どうやって伝えると採用したい人材に響くのかわからない。

そのように思われた方も中にはいるのではないでしょうか。

当社カケハシ スカイソリューションズでは、これまでのべ3,000社の採用支援をおこなってきた経験から、独自の採用ノウハウが豊富にございます。

中途採用であれば、媒体の選定から採用戦略の立案、応募者対応などといったフォローまで、企業に足りていない必要なサポートを、必要な分だけご提供することができます

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