中途

採用をおこなう企業が人材紹介を利用する3つのデメリット

人材紹介会社が保有する求職者のデータベースの中から、企業の求めるスキル・経験に合致する人材をピックアップし紹介する人材紹介サービス。

成功報酬型で採用できなかった場合には費用が発生せず、人材紹介会社側で事前に企業と求職者のマッチングをおこなった上で人材を紹介するため企業側で応募者のスクリーニングをおこなう負担が軽減されるというメリットがあることから、積極的に利用を検討する企業が増えています。

そんな人材紹介サービスですが、利用する企業側にデメリットはないのでしょうか?

本記事では人材紹介の利用を検討する企業が知っておきたい人材紹介のデメリットについてお伝えしていきます。

採用をおこなう企業が人材紹介を利用する3つのデメリット

採用が成功した場合にのみ費用を支払えばよく、加えて自社に合う求職者をスクリーニングし紹介してくれる人材紹介サービスは。利用する企業にとって至れり尽くせりのサービスだと思われる方もいるのではないでしょうか。

一見メリットばかりのように見える人材紹介サービスですが、もちろんデメリットもあります。企業が人材紹介サービスを利用するデメリットは大きく以下の3つに分類されます。

  1. 紹介手数料が高い企業を優先して人材を紹介する可能性がある
  2. 求職者を積極的に紹介してもらえない可能性がある
  3. 社内に採用ノウハウが蓄積されにくい

1.紹介手数料が高い企業を優先して人材を紹介する可能性がある

人材紹介会社は紹介した人材の採用が成功した場合に成功報酬として採用した人材の年収の30~35%程度の紹介手数料を受け取ります。

人材紹介サービスはボランティア事業ではないため、同条件・スキルを求める企業が複数あり、合格可能性も変わらない場合には得られる利益の大きい企業への紹介を優先することは当然といえます。

もちろん紹介手数料がいくら高くても採用が成功しない限りは報酬を得られないため、必ずしも紹介手数料の高い会社へ紹介するというわけではありません。

しかし企業と求職者のマッチングだけを最優先に考えて紹介しているわけではない可能性もあることは心に留めておきましょう。

2.求職者を積極的に紹介してもらえない可能性がある

前述の通り、ビジネスモデル上人材紹介会社は顧客の採用が成功してはじめて報酬を得ることができます。

そのため、採用が成功する可能性の高い企業へ率先して人材を紹介しようと試みます。

このとき、求人票の条件に合う求職者をいくら紹介しても面接の不合格がつづいたとしたらどうなるでしょうか。

人材紹介会社は別の企業を優先して求職者を紹介するようになるでしょう。

求人票の条件に合致したとしても、面接官の好みや面接当日の様子次第で不合格になることはよくあることです。

しかし人材紹介会社としても紹介し損となることは避けたいもの。書類選考や面接突破率をあげるために、面接官の好みや当日の主な質問内容を人材紹介会社に事前に伝えておく等、人材紹介会社側でも事前に面接突破率を向上させるための対策がとれるように協力するようにしましょう。

3.社内に採用ノウハウが蓄積されにくい

人材紹介会社は求職者の集客からマッチング、面接後の求職者へのヒアリングやアドバイス、他企業の選考状況の把握までといったフローを一括してサポートしてくれます。

企業側の業務負担は減る一方で、転職者が直近どのような動きをしているのかといった市況感をとらえづらく、求職者に対してどのような対応をとれば入社意欲が高まるのかといった採用ノウハウが自社に蓄積されにくくなる可能性があります。

常に人材紹介を利用しつづけるという場合であれば特に問題はないかもしれませんが、そうでない場合にはいざ自社だけで採用活動をおこなおうと思っても採用ノウハウが蓄積されていないことがなかなか採用がうまくいかないという事態にも陥りかねません。

自社に合う採用方法を考えよう

ここまで企業が人材紹介サービスを利用するデメリットについてお伝えしてきました。

本記事で述べたデメリットのほとんどは、人材紹介会社のビジネスモデルを理解すれば容易に想像できるものかもしれません。冒頭でお伝えした通り、人材紹介サービスにはもちろんメリットも大いにあります。

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メリット・デメリットの両局面を知った上で、自社の採用ではどのような方法を選択すべきなのかを決め、選択した採用方法のデメリットを解決するための対策を講じるようにしましょう。

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