中小企業の新卒採用、歩留まり平均はどのくらい？歩留まりの改善方法

本記事では、新卒採用を中小企業が実施した場合の、歩留まり平均を記載しています。ちなみに歩留まりとは、「内定を出した学生のうち実際に入社してくれる学生の割合」を指します。

年々新卒採用市場が激化している中で、「学生が集まらない。」「母集団形成を強化したい。」というお声をよくいただきます。

しかし、母集団を増やすだけで採用成功につながるでしょうか。母集団形成だけでなく、出会えた学生をいかに惹きつけ入社意欲を高めるかが採用を成功させるために重要です。

歩留まり率と学生の就職意識を知り、歩留まりを強化する方法を考えていきましょう。

新卒採用における中小企業の歩留まり平均は56.1％

リクルートキャリアが公開している「就職白書2019」の調査データ（1,307社に郵送調査）をもとに算出すると、回答企業全体の歩留まり率は53.8％となりますが、従業員数が300人未満の中小企業に限定すると最も歩留まり率が高い56.1％という結果となりました。

データは割愛しますが、2018年卒、2017年卒、2011年卒で見ても従業員数300人未満の企業の歩留まり率が最も高い結果となります。

従業員規模別歩留まり数値
従業員数300人未満：56.1％
従業員数300～999人：53.4％
従業員数1,000～4,999人：54.8％
従業員数5,000人以上：52.8％

この結果は意外でしたでしょうか。大手企業は内定辞退が出た場合、内定保留者などを繰り上げていく方式をとっていることもあるためこの差が出ているのではないかと考えられます。

また、中小企業、中でも300人未満の企業の場合は、採用人数も少ないことから内定出しを厳選する傾向で、歩留まりが高くなっていることが考えられます。

内定を出した学生のうち実際に入社してくれる学生の割合が平均以下だ…と思われた企業様へ、学生に就職先として選んでもらうためにはどうしたら良いか考えるために、学生の就職先選択理由を下記に記します。

ひとくくりに「学生が企業を選ぶ基準」といってもそれは時期によって異なります。

ディスコの実施する「キャリタス就活　学生モニター調査（2017年実施）」において就活前と就活終了時期との違いを見てみると、下記のようになります。
(※どちらも全31項目の中から5つまで選択)

就職席企業を選ぶ際に重視する点（2017年1月）

就職決定企業に決めた理由（2017年9月）

選択基準の「安定している」はどちらにおいても一番の結果となりましたが、上記の結果以外でも1月の調査では上位に入っていなかった「仕事内容が魅力的」という項目が9月には上位から4番目に入るなど違いが見られます。

選考が進むにつれ、具体的な仕事内容や職場の雰囲気など「実際に働く自分がイメージできるかどうか」がポイントになるようです。

せっかく出会えた学生。歩留まり率を上げて採用までつなげたいですよね。一般に内定辞退防止策と言われるものですが、正直、内定を出した後に対策をするのでは遅いのです…！

上記の企業選択基準を見て分かるように学生の見るポイントは時期によって異なってきます。参考に学生がどのタイミングで入社したいと感じるのか、マイナビによる「学生モニター調査（2018年8月実施：19卒）」のデータを見てみましょう。

その企業に入社したいと最初に強く思ったタイミング

このデータからは最終選考前の段階で入社したいかどうかを見ている学生が多いことがわかります。

つまり、内定辞退防止といっても内定出し後に対策をするのではなく、説明会や選考から、もっと言えば説明会前から辞退防止の手を打つことが必要です。

とはいえ、内定出し後も放っておいていいわけではありません。代表的な内定辞退理由から、辞退を防止する方法はこちらをご覧ください。

貴社の歩留まりは平均と比較してどうでしたか？ぜひ本記事を参考に、歩留まり改善に着手してみてくださいね。

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