離職防止

【離職防止完全ガイド】これさえ読めば社員の離職問題が解決する記事まとめ

本記事では、社員の離職防止について、取り組むべき理由から世の中の現状、具体的な対策の種類と効果、実際の取り組み事例のご紹介まで網羅的にお伝えします。

離職防止コンサルタント監修のもと、社員の離職問題解決に必要な記事をこの1記事にまとめています。

これから離職防止に取り組むことを検討されている方、今まさに離職防止施策を実践されている企業様はぜひご覧ください。

なぜ離職防止に取り組む必要があるのか

離職防止に取り組むべき理由は大きく2つあります。

離職防止に取り組むべき2つの理由
  1. 転職が当たり前の時代となったから
  2. 労働人口減少により採用難易度が上昇していくから

理由(1)転職が当たり前の時代となったから

日本に根強く定着していた終身雇用制度が終焉を迎え、「転職すること」はいまやネガティブなものではなく、選択肢の一つとなりました。世の中に求人メディアが溢れ、転職用のメディアは実に50~60サイト存在します。

転職することが一選択肢となったことで、3年以内の早期離職も増えてきています。実際に厚生労働省の実施した学歴別就職後3年以内離職率の推移によると、大学卒の就職者の約3割が早期離職していると報告しています。

※黒が1年目、白が2年目、青が3年目、一番上の数字が全体の割合
(出典:厚生労働省「学歴別就職後3年以内離職率の推移」)

理由(2)労働人口減少により採用難易度が上昇していくから

少子高齢化がすすみ、労働人口の減少は免れません。2060年には、総人口数は9,000万人を割り込み、生産年齢人口は約4,423万人、つまり総人口の約半数になると予想されています。

人材獲得競争の激化は今後避けられないでしょう。「社員が退職したら、その分人材を採用して補えばいい。」と考えるのは危険だということです。

今後は社内の優秀な人材の離職をいかに防止できるかが各企業の明暗を分けるといっても過言ではないでしょう。

離職防止に関する各社の取り組み状況

離職防止に対して、各企業様はどのような取り組みをおこなっているのでしょうか。弊社実施の企業様アンケート結果から、各社の取り組み状況をお伝えします。

約8割の企業が離職防止に対して課題感を感じている

アンケートによると、社員の離職に課題を感じている企業様は全体の80%という結果になりました。

課題は感じているものの、離職防止対策に予算を投じている、あるいは投じる予定だと回答した企業様はたった16%。

採用予算は確保していても、離職防止対策には予算を確保していない企業様が8割以上を占める結果となりました。

離職防止対策に予算を投じている企業は2割に満たない

「離職防止に予算を割いてまで対応する必要はない。」

そのように思われた方もいるかもしれませんが、本当にそうなのでしょうか。社員の離職が会社にとってどの程度の損失になるのかをみていきましょう。

例.月給25万円の人材が入社後半年で早期退職した場合

仮に月給25万円の人材を採用し、半年という期間早期離職された場合の損失を考えてみましょう。

採用単価を1人60万円として、給与の支払い総額が約150万円、さらに教育にあたった社員の人件費や設備費・通勤交通費を含めるとおよそ80万円程度。総額300万円近くを1人の社員に投じたこととなります。

つまり月給25万円の人材が半年で離職した場合には約300万円の投資が無駄になる、という計算になります。

優秀な社員の場合には月給がさらに上乗せされ、採用単価も上がるため、さらに巨額な費用が無駄になることになります。

社員が離職した場合の損失を考えれば、これからの時代は採用だけではなく社員の離職防止にも注力していく必要があるといえるでしょう。

離職防止対策の入門編:現状把握をおこなう

離職防止対策を考える際、まずは自社の現状把握が欠かせません。離職率はどの程度なのか、どのような理由で退職しているのか。正しく現状把握ができていなければ、効果的な対策を打つことはできません。

まずは世の中の離職理由や離職率の平均を知ることで、自社の現状把握に活かしましょう。

(1)まずは社員の離職理由を知ろう

離職理由を調査結果から分析!社員が離職する本当の理由とは優秀な人材をいかに定着させるかは多くの企業で喫緊の課題です。離職防止対策をとるためにも、まずは社員の「本当の離職理由」を知る必要があります。本記事では、就労に関する調査結果をもとに離職理由を洗い出し、社員との向き合い方を解説します。...

(2)世の中の離職理由ランキング

離職理由ランキングを徹底分析!調査結果から見える男女差や背景とは「社員の離職を食い止めたい」と考える企業では、離職防止に効果的な対策をとるために、離職理由を分析する必要があります。 しかし、退職...

(3)貴社の離職率は高い?低い?離職率の平均を知ろう

離職率の平均は何%?離職率を下げる従業員エンゲージメント向上施策離職率に悩んでいる人事担当者は、「自社の離職率が平均と比べてどうなのか」「離職率を下げるためにどのような対策が効果的なのか」などが気にな...

離職防止対策の基本編(前編):具体的な施策を知る

現状把握ができたら、次は具体的な離職防止対策を考えていきましょう。

離職防止対策は闇雲に試せばいいというものではありません。自社の状況をふまえ、どういった施策が効果的なのか、自社に落とし込んで考えてみましょう。

(1)離職防止に効果的な対策4選

離職防止対策4選!すぐに導入できる具体的な施策を厳選してご紹介離職防止対策では、まず社員の離職理由を正確に把握し、その上で適切な対策を考える必要があります。本記事では離職率の高さに悩む企業様に向けて、すぐに取り組むことのできる離職防止対策を4つに厳選してご紹介します。...

(2)採用した社員を定着させるためのポイント

採用した社員を会社に定着させるためのポイントと対策3選社員の定着は、企業の継続的な発展につながる重要な問題です。 自社の事業経営を支える優秀な人材を確保するためには、企業の「採用力」を...

離職防止対策の基本編(後編):退職の兆候と引き止め方

離職防止対策を打ったからといって、すべての社員が退職しなくなるわけではありません。

とはいえ大切な社員の離職は特に防ぎたいもの。優秀な人材の退職を引き止めるために、退職前後の兆候や効果的な引き止め方を知っておきましょう。

残念ながら退職するということになった場合は、社員の退職がこれ以上会社に悪影響をもたらさないように手を打つ必要があります。退職がさらなる退職をうむこともあります。退職する社員の離職理由をしっかり把握し、退職の連鎖をうまないための施策を実施しましょう。

(1)退職の兆候を知ろう

退職の兆候を3段階のレベルで確認!見逃せない兆候と適した対応とは部下や同僚から突然「退職したい」と告げられて驚かされた経験はありませんか。退職の決意は徐々に固められるものであるため、退職の兆候を見逃さ...

(2)どうやって引き止める?社員の引き止め方を解説

退職希望者の効果的な引き止め方。管理層が意識したいポイント4つ部下から突然退職の意思を告げられた時、どのように引き止めるのかは、リーダー層や人事担当者が向き合わなければならない重要な課題です。 ...

(3)退職する場合は退職理由の把握を徹底するため面談を実施しましょう

「本当の退職理由」が組織改善に繋がる?退職面談で意識したい3つのポイント退職面談とは、退職する前に退職希望者と行う面談のことです。 最近では、退職面談を行うことについて「会社にとって重要な学びを得ること...

(4)退職の連鎖をおこさないために

退職の連鎖を食い止めるために。退職が連鎖する原因と3つの対策社員が次々と会社を辞めてしまう「退職の連鎖」を経験したことのある、人事担当者やリーダー層の方もいるのではないでしょうか。 連鎖が起...

離職防止対策の中級編(前編):社員の階層別の離職防止対策

実は社員の階層によって求められるものが異なる離職防止対策。社員の離職状況を把握した際に、離職する層に偏りがあるようであれば、階層に合わせた離職防止対策をおこなうことをオススメします。

(1)新入社員向けの離職防止対策

新入社員の離職防止に効果を発揮!採用前から取り組みたい4つの対策新入社員を含む若手社員の早期離職が、多くの企業で課題となっています。 新卒で入社してから3年以内の離職率は約3割と言われており、早...

(2)若手社員向けの離職防止対策

若手社員の離職防止対策!3年離職率約3割の理由と早期離職の防ぎ方 当記事では上記のような人事のお悩みに答えます。 近年、若手社員の早期離職率は平均で30%を超えているといわれており...

離職防止対策の中級編(後編):離職防止に効果的なリテンションマネジメント

社員の離職防止には「リテンションマネジメント」も効果的です。

キャリア研究の第一人者である山本寛教授にインタビューさせていただき、リテンションマネジメントとはどういったものなのか、リテンションマネジメントの具体的施策や成功事例をご紹介します。

(1)離職防止に効果的なリテンションマネジメントとは

リテンションマネジメントとは?事例から考える必要性と成功要因優秀な人材の流出を防ぐために必要な取り組みとして注目を集めている「リテンションマネジメント」をご存知ですか?本記事では、リテンションマネジメントとは何なのか、必要とされる背景や成功要因について企業事例を交えて解説します。...

(2)リテンションマネジメントを成功へと導く具体的施策

リテンションマネジメントに有効な施策4選と取り入れたい研修例「優秀な人材を流出させないこと」を最大の目的としたリテンションマネジメントを重視する企業が増えています。今回の記事では、リテンションマネジメントを成功に導くための具体的な施策と取り入れたい研修についてご紹介します。...

離職防止対策の応用編:他社事例・離職防止に効果的なサービスを知る

ここまで離職防止対策に関して説明してきましたが、ここからは具体的な各社の取り組み事例や離職防止に効果的なサービスをご紹介していきます。

(1)離職防止のユニークな取り組み事例4選

離職防止のユニークな取り組み事例【4つの離職理由別】若年労働者の離職は、多くの企業で頭を悩ませている人材課題ではないでしょうか。 厚生労働省によると、新規学卒者の3年以内の離職率は3...

(2)離職防止ツールの効果がわかる、レビュー記事

離職防止ツール『HR Ring』を中途入社して1ヶ月使ってみた感想私は株式会社カケハシスカイソリューションズ(以下、カケハシ)に入社して1ヶ月が経過した中途入社者です。 カケハシでは社員の離職防止...

(3)離職防止には意外と研修も効果的

離職防止に効果的な研修内容・サービス5選【階層別の研修が鍵】離職防止策として導入を検討したい社内研修ですが、どのような研修が離職防止に効果があるのか、判断に迷う方もいるでしょう。本記事では、離職防止に効果的な研修の要素や、社員の階層別で取り入れたい研修内容についてご紹介します。...

離職防止対策は継続が鍵

ここまでご紹介した対策からもおわかりいただけるように、離職防止対策は一朝一夕で効果が出るものではありません。すべての社員の離職を防ぐことも現実的には不可能でしょう。

とはいえ、対策を打つことで防ぐことができる離職があることもまた事実です。

弊社とお取引のある企業様の中には、離職防止対策に取り組んだことで離職率を約30%減少させることに成功した企業様もいらっしゃいます。

離職防止において何より大切なのは社員を理解することです。

  • 社員の現状を正しく、定期的に把握する
  • 社員が考えや希望を伝えやすい環境をつくる
  • 積極的にコミュニケーションをとる

こうした日常的な関係性の構築が、社員の離職を防ぐことにつながります。まずはできるところから、離職防止対策に取り組まれてみてはいかがでしょうか。

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