リテンション

リテンション施策が離職防止につながる!すぐに取り組みたい5つのこと

日本で長らく定着していた終身雇用制度は崩壊の道をたどり、より良い職場を求めて人材の流動化がすすんでいます。

そこで注目されているのが必要な人材を維持・確保するためにおこなうリテンション施策です。

リテンション施策に取り組むことで社員の離職を防止する効果が期待できます。

本記事では企業が取り組むべきリテンション施策の具体例や施策を考える上でのポイントについて解説していきます。

まずはリテンションという言葉の意味や取り組むメリットを知りたいという方は以下の記事からお読みください。

リテンションとは?人事領域における意味と取り組むメリット3つ人事を担当されている方であれば、リテンションという用語自体は聞いたことがあるという方もいるでしょう。人事領域におけるリテンションとは、ど...

離職防止につながる!すぐに取り組むべき5つのリテンション施策

具体的に今企業が取り組むべきリテンション施策として、以下の5つの施策があげられます。

今企業が取り組むべき5つのリテンション施策
  1. 育成方法の見直し
  2. 定期面談の実施
  3. スキルアップ支援
  4. 明確なキャリアパスの提示
  5. 社内コミュニティの形成

1.育成方法の見直し

新人を育成する方法として、かつては「上司の背中を見て学ぶ」「スキルは先輩から盗む」というスタンスをとり、とにかく実践を通して学ばせる育成方法をとっていた企業も多かったのではないでしょうか。

時代の変化とともに好まれる育成方法も変わってきています。

すべてを手取り足取り教えていては自立の妨げになってしまう可能性がありますが、対応方法について助言したり行動に対して適切なフィードバックをおこなうことは新人の成長には欠かせません。

メンター制度を導入して、適宜アドバイスをおこなう先輩社員を指定する方法も効果的です。

助けを求めてきた新人に対して「自分で考えろ」とすぐに突き放すのはなく、どうすれば成長できるかを考えて適切なフォローをおこなうことが重要といえます。

2.定期面談の実施

社員の希望や状況を把握する上で、上司との定期面談の実施は重要な役割を担います。

上司との定期面談というと半年に1回、あるいは四半期に1回程度の頻度で業績や職務態度についてフィードバックをおこなう場をイメージする方もいるのではないでしょうか。

近年は1on1ミーティング(以下、1on1)という上司と部下が1対1でおこなう面談の実施に取り組む企業も増えてきています。

1on1は週に1回、少なくとも月に1回程度の頻度で実施するケースが主流で、その頻度の高さに特徴があるといえます。

また、上司が部下を評価することを目的とした場ではなく、部下の業務の進捗具合やつまずきの有無を確認し、悩みを聞いたり助言をおこなったりすることを通して部下の成長を促すことを目的としている点もこれまでの定期面談とは異なる点といえるでしょう。

上司と部下とのコミュニケーションの頻度を高め部下の成長をサポートすることは部下の安心感や成長意欲を高める効果があります。

さらに部下の思い描くキャリアプランや希望を適宜把握することが可能となり、離職を未然に防ぐために打つべき施策が明確になるという効果も期待できます。

3.スキルアップ支援

終身雇用制度が実質崩壊したことで、個人のスキルの向上の重要性が以前にも増して高まっています

将来職を失うことのないよう若いうちからスキルアップに意欲的な人材は多く、研修の実施やセミナーへの参加、資格取得支援など企業のサポートの有無が重要視される傾向にあります。

また、人員配置についてもジョブローテーションの導入や社内公募制度を導入するなど、社員が身に着けたいスキルに応じて業務を選択できる可能性を広げることで、社内で身に着けられるスキルが多様化し、社員の離職防止に効果を発揮すると考えられます。

4.明確なキャリアパスの提示

この会社に勤めていくことでどのようなスキルが身につき、そのスキルによってどのような評価を受けられるのかといったキャリアパスを明確化することで、社員が自身の将来を具体的にイメージしやすくなります。

同じ会社に勤める社員であっても、それぞれの思い描くゴールは異なります。

現在ついている職種の技能をつきつめプロフェッショナルになりたいと考える人材もいれば、あらゆる知識をバランスよく身に着けていきたいと考える人材もいるでしょう。あるいは自身のゴールが明確に定まっていない場合も多々あるでしょう。

そうした場合に、どんなゴールが描けるのかを知ることは自身の将来設計の参考材料になります

自身の希望を叶えるために自分に不足しているスキルや経験を知り、目標に向かって前進できている実感がもてれば、必然的に社員のモチベーションが高まり離職リスクを下げることにつながるでしょう。

5.社内コミュニティの活性化

社内部活動や社内サークル活動をつくり参加を推奨することで、所属部署以外の社員とのコミュニケーション機会を創出することができます。

所属部署が違うからこそ話せる悩み相談や、仕事では見ることのない上司や同僚の意外な一面が垣間見れることで、より親近感を持って接することができるようになる可能性もあります。

人間関係を理由に離職に踏み切る人が多いことからも、社内コミュニティを活用して社員同士のコミュニケーションを活性化することが求められるといえます。

リテンション施策を考える上で重要なポイントは社員との対話

ここまで社員の離職防止につながるリテンション施策の具体例についてお伝えしてきました。

しかし、残念ながらお伝えした内容をすべて実行すれば離職がなくなるというわけではありません。リテンション施策を実施する場合、もっとも重要なポイントとなるのは日々の社員との対話です。

社員の要望を勝手に想像してあらゆる施策を実施したとしても、社員がその内容に価値を感じなければ社員満足度の向上や離職防止といった効果には結びつきません。

既存社員が日々どのような経験をし、そこからどのようなことを感じたのかなど、対話を通して積極的に情報収集をおこない改善をかけていくことがもっとも重要なポイントだといえるでしょう。

「そうはいっても業務が忙しく、なかなか社員との対話時間をとれない」
「対話が重要なのはわかるけど、マンパワー的にも現実的ではない」

そのように思われた方もいるのではないでしょうか。

そういった場合に役立つのが社内コミュニケーションの活性化をサポートするツールの利用です。この機会にツールの導入も合わせて検討されてみてはいかがでしょうか。

当社は『HR Ring』という離職防止ツールを商材として扱っており、自社にも導入しています。

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実際に使用している社員のレビューが知りたい方は以下の記事も合わせてお読みください。

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