エンゲージメント

テレワーク導入企業必見!リモート下でエンゲージメントを高めるコツ

新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、多くの企業でテレワークが導入されています。

テレワークには、感染症リスクの軽減や社員の通勤時間の短縮、ワークライフバランスの実現、遠隔地にいる優秀な人材の確保など複数のメリットがあります。

一方テレワーク下では、遠隔で業務をおこなうことにより社員のエンゲージメント低下が起きやすいとの懸念もあるようです。

今回は、テレワークにより社員のエンゲージメントが低下してしまう原因について、またテレワーク下で社員のエンゲージメントを向上させるためのポイントを紹介します。

テレワーク導入時にエンゲージメントが重要視される理由

なぜ、テレワーク導入時にエンゲージメントが重視されるのでしょうか。エンゲージメントが高い人材は一般的にパフォーマンスも高く、顧客と企業の両方にとってよりよい結果をもたらすとされています。

パーソル総合研究所が全国の就業者を対象におこなった「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」によると、テレワーク下において、「組織としての一体感」や「帰属意識」が減少しているとの回答がありました。

また、テレワーク前後の変化として「仕事への意欲・やる気」「組織に貢献したい意欲・気持ち」の低下を感じている人も3割前後いるようです。

このような背景の中、テレワーク下でもエンゲージメントを高く維持できる社員は、仕事に対して目的意識を持って前向きに取り組みます。

テレワーク下に社員のエンゲージメントを高めることは、組織における重要な施策の一つであるといえるのです。

※参考「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」(株式会社パーソル総合研究所)

テレワークによるエンゲージメント低下の原因

テレワーク下でエンゲージメント低下を招く原因の一つが「空間共有の欠如」です。

これまでは社員がオフィスに集い勤務することを前提としていました。空間を共有し対面でコミュニケーションをおこなうことで、各々が組織内に居場所を見つけ、つながりを作っていたといえます。

しかしテレワークにより、個別空間・非対面コミュニケーションでの働き方へと変化しました。空間の共有から自然と生まれていた関係性の構築が難しくなり、会社への帰属意識が薄れ、エンゲージメント低下の原因となっています。

テレワークが急速に普及し、働き方の激変期である現在は、テレワークとエンゲージメントとの関係に向き合うべきタイミングといえます。

テレワーク下でエンゲージメントを高める6つのポイント

テレワーク下におけるエンゲージメント向上にむけて、企業はどのような取り組みを社員とともにおこなっていく必要があるのでしょうか。

エンゲージメントを高めるための6つのポイントを紹介します。

  1. コミュニケーションの強化
  2. 社員が自律性を持って働く環境をつくる
  3. 社員のスキル・特性に応じた仕事内容で成長の機会を提供
  4. 評価の見える化
  5. 社員が期待する従業員体験を福利厚生で提供
  6. エンゲージメント調査の実施

ポイント(1)コミュニケーションの強化

テレワークにおいてコミュニケーションの強化を図ることは、エンゲージメントを向上させるうえで重要な施策です。

具体的には、こまめに1on1ミーティングをおこなったり、チームでのビデオ会議を開いたりすることが挙げられます。

また空間の欠如を補うために、勤務時間中はビデオ通話をつないだままにしたり、チャットツールや社内SNSを導入するなどの方法もあります。

組織内で誰もが気軽にコミュニケーションできる環境を作ることがポイントです。

ポイント(2)社員が自律性を持って働く環境をつくる

仕事へのエンゲージメントを高めるためには、社員が自律的に働けるよう裁量を委ねることも重要です。

マネジメント側は部下を信頼し、対面で働いていたときよりも部下が自律性を持って働くことのできる環境を整えます。

そうすることでお互いのストレスが減り、結果としてエンゲージメントを高めることにつながります。

ポイント(3)社員のスキル・特性に応じた仕事内容で成長の機会を提供

社員のモチベーションを高め、維持していくことも重要です。従業員一人ひとりの情熱に耳を傾け、組織の目標と個人の目標が調和することを目指します。

スキル・特性に応じた仕事を振り分け、社員が成長できる機会を提供できれば、エンゲージメントは高まります。

ポイント(4)評価の見える化

人事評価の基準や過程を社員に明示することにより、社員は自分がすべき努力の方向性を理解し、仕事へのモチベーションを高められます。

テレワークの人事評価は成果主義になりがちですが、努力を評価する仕組みも必要です。

目標管理制度(MBO)を導入したり、自己PRができる機会を設けたりするとよいでしょう。

ポイント(5)社員が期待する従業員体験を福利厚生で提供

エンゲージメントを向上させるには、その組織に帰属することで得られる体験や経験(EX)を提供することもポイントです。

テレワークで体験を提供する施策としては、オンライン学習の機会や、テレワーク業務で必要な資材の購入補助の支給などがあります。

福利厚生として提供することで、従業員満足度を高め、エンゲージメントを向上させる効果が期待できます。

ポイント(6)エンゲージメント調査の実施

テレワーク下でエンゲージメント向上のための有効な施策を講じ続けるには、定期的に社員エンゲージメント調査を実施するとよいでしょう。

アンケートなどの調査を実施することで、自社の抱える問題が浮き彫りになり、打つべき施策が見えてきます。

また社員のさまざまな意見を肯定的に受け止めることにより、社員エンゲージメントの向上に欠かせない心理的安全性を高める効果も期待できます。

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テレワークリモートワーク環境においても、社員のコミュニケーションを誘発、コンディションを見える化し、組織の活性化を図ることができます。

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まとめ

コロナ禍で急速に拡大したテレワークは、働き方の多様化を推進するという観点から、アフターコロナでも継続していく企業が多いと考えられます。

テレワークを導入した組織では、本記事を参考に、社員一人ひとりが求める経験や思考性に寄り添い、エンゲージメントを高める施策を展開してみてはいかがでしょうか。

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