採用サイト制作の流れを解説！制作のポイントや必要項目、費用相場も紹介

インターネットを利用した就職活動が当たり前の昨今。
採用サイトは企業にとって必要不可欠な存在です。

一方で、どのような採用サイトを作成すれば、採用の場で効果を発揮できるのかわからないという担当者もいるでしょう。

今回は、採用サイトを作る目的や掲載すべき情報など、求職者目線で求められるポイントを解説します。

採用サイトと企業サイトの違いとは

採用サイトの作成に入る前に、採用サイトと企業サイト（コーポレートサイト）の違いを整理しておきましょう。

採用サイトと企業サイトでは、主にターゲットや目的が異なります。

	ターゲット	目的
企業サイト	あらゆる層のユーザー	企業の基本情報を掲載し、何をおこなう会社なのか周知する
採用サイト	求職者	求人情報の詳細を掲載し、採用の応募へつなげる

企業サイトの場合は、サイトを訪れたすべての人がターゲットとなります。
取引先や株主、消費者、就職希望者などあらゆる層のユーザーが対象です。

そのため、会社の事業内容など基本情報を掲載し、何をしている会社なのかを理解してもらうことが目的となります。

一方の採用サイトは、求職者を対象に求人に対する詳しい情報を掲載し、最終的な応募につなげることを目的としています。

採用サイトを制作する目的

採用サイトの目的である「応募につなげること」を実現するには、サイト作成時に、自社ならではの具体的な目的を明確化することが重要となります。

ここでは、採用サイトを作成するメリットをピックアップしますので、目的の明確化に役立てましょう。

応募者数の増加

採用サイトでは、求職者に対して企業が伝えたい情報をより詳しく掲載できるため、応募者の増加が期待できます。

一般的な求人広告の場合、掲載できる項目や画像などに制限があるため、伝えられる情報が限られます。

また、デザインやレイアウトも他社との差別化が難しいため、オリジナリティを出せず、求人情報が埋もれてしまうといった懸念があります。

一方、自社の採用サイトであれば、文字数やレイアウトに制約がなく、求職者が求める情報をより多く掲載できる特徴があります。

社員の顔や実際に働く人の声など、具体的な情報も記載することで、自社の魅力を発信しやすくなります。

さらに、採用サイトに求職者が気になる疑問やよくある質問などを掲載することで、不安解消につながり応募者の増加も期待できます。

ミスマッチの防止

採用サイトは、企業側と求職者側のミスマッチを防止する効果もあります。

求職者は、応募の段階で入社後のイメージができていないと、選考中や入社時に「思っていた雰囲気と違う」「自分には合わない会社かも」とマイナスの感情を抱くことも。

ミスマッチが生じると、結果的に内定辞退や早期離職を招くことにつながります。

近年は、少子高齢化などを背景に人材が不足している状況のため、採用活動におけるミスマッチを最低限に抑える重要性が増しています。

採用サイトを作成することで、動画や写真を活用して職場環境や仕事風景、先輩社員へのインタビューなど詳しく社内の様子を掲載できます。

応募前に具体的な情報がわかれば「自分に合っている職場なのか」を見極めることにつながり、ミスマッチを抑えられます。

ブランディング

少子高齢化により人手不足が深刻化し、価値観の多様化で人材の流動性も活発になっている現代において、採用サイトは採用ブランディングの役割もあるとして注目されています。

採用ブランディングとは、求職者に自社の魅力を感じてもらうために、戦略的に企業をブランド化すること。

優秀な人材を獲得するためには、他社との差別化を図り、「この企業で働きたい」と思ってもらうことが重要となります。

採用ブランディングによって、企業側がどのような人材を求めているのか理解が深まれば、自社にマッチした人材からの応募増加も期待できます。

母集団の質が高まることで、採用活動の効率化も促進されます。

求人媒体依存からの脱却

自社で採用サイトを作成しエントリーまでの導線を確立できれば、求人媒体への依存から脱却できるといったメリットもあります。

自社の採用サイトを作成していない場合、求人に関しては、求人サイトや求人検索エンジンなど外部の求人媒体に頼るケースが一般的です。

しかし、外部の求人媒体への掲載は、利用する媒体が多くなるほど情報の更新といった管理の手間が増えます。

自社の採用サイトから直接エントリーしてもらうことで、求職者との連絡もスムーズになり、採用までの時間短縮にもつながります。

採用コストの削減

求人媒体から脱却し、採用サイトだけで採用活動が実現できれば、採用コストの削減も期待できます。

外部の求人媒体の利用には、掲載料や初期費用などさまざまな費用が発生します。

加えて、求人媒体によって応募者数を増加できても、マッチ度の低い人材が集まると選考途中での離脱や内定辞退、再募集といったリスクを招き、採用コストが高くなってしまう可能性があります。

自社の採用サイトを上手に活用できれば、自社にマッチした人材獲得につながるため、コストを抑えて採用活動を進めることができます。

採用サイトの制作で満たすべき項目

求職者が求める情報を掲載することで、魅力的な採用サイトとなり、入社の意欲を高める効果が期待できます。

採用サイトを制作するにあたって、掲載すべき項目を見ていきましょう。

（１）会社概要

自社の基本情報を知ってもらうため、会社概要を掲載しましょう。

基本的には、自社サイトと同じ情報でよいですが、より関心を引き付けたい場合には、求職者が興味を持つ「具体的な取り組み」や「社内の写真」を添えると効果的です。

（２）ミッションやビジョン

会社概要とともに、自社の目指す未来像が伝わるよう、ミッションやビジョンも記載しましょう。

ミッションとは、企業に与えられた使命や役割を指し、社会に対してどのような価値を提供するのかを明確にしたものです。

対するビジョンとは、企業の中長期的な目標を指し、今後のありたい姿を表したものです。

企業の価値観や方針が明確に提示されていると、求職者自身が企業の目指す方向を理解することに役立ちます。

さらに、「なぜこのミッション・ビジョンを掲げているか」を記載することで、企業の考え方に共感した求職者からの応募にもつながります。

（３）事業内容

求職者にとっては、自身がどのような業務をおこなうのかは最も気になる項目であるといえます。

そのため、事業内容については、コーポレートサイトよりも詳しく掲載することをおすすめします。

具体的な事業内容や規模感、直近の取り組み事例なども記載すると、求職者の企業理解を深めることにつながります。
また、製品やサービス紹介では、画像を添えて説明することで内容がより伝わりやすくなります。

自社が何を強みとして取り組んでいるのかを具体的に示すことで、自社のブランディングを高める効果も期待できます。

（４）代表者挨拶

企業の「顔」である代表者の挨拶は、会社経営のビジョンや採用にかける思いなどを伝える上で効果的です。

さらに、代表の考え方は、企業の経営方針や価値観、働きやすさに反映されるケースが多く、自身が求めている企業かどうかの判断材料となります。

トップの声を直接掲載することで、メッセージに共感した求職者の入社意欲を高めることも可能になります。

（５）社員へのインタビュー

求職者が会社に対して親近感を持ち、自社で働くイメージができるように、社員へのインタビュー記事を掲載するのもおすすめです。

複数の職種で募集する場合は、職種ごとにさまざまな社員の声をバランスよく掲載しましょう。

また、働きやすい環境をアピールしたい場合は、産後に時短で働く社員の声や一日のタイムスケジュールを掲載するのも効果的です。

スキルアップのために資格を取得する姿や、フルリモートで働く社員の姿など、自社で活躍するさまざまな社員を紹介して、自社の実際の様子を伝えていきましょう。

（６）募集情報

求人サイトで求職者が最も知りたい情報である募集要項は、わかりやすく掲載することが大切です。

項目は以下の内容を必ず組み込みましょう。

なお、募集情報においては、性別を限定する表記や一部の例外を除き年齢を特定する表記は法律違反となるため、注意しましょう。

（７）選考のスケジュール

選考スケジュールも求職者にとっては、応募先を決定する上で重要なポイントとなります。

求職者の中には、複数の企業の選考を受けている方がいます。

また、「この時期から本格的に就活を開始したい」「〇月までに就職・転職をしたい」などのプランを持っている方も多いです。

そのため、求職者自身が見通しを立てられるように以下の内容をわかりやすく記載しましょう。

応募情報に興味を持ってもらえても、選考スケジュールの案内が不十分だと、それだけで求職者は不安を感じ離脱する可能性も考えられます。

求職者が、見通しをもって選考に臨めるよう具体的に選考フローを記載して後押ししましょう。

（８）研修制度

求職者にとっては、入社後のキャリア構築やフォローアップの体制ができているかは、理想の働き方やキャリアを実現できるかを見極める上で重要なポイントとなります。

新しい職場で働くことは少なからず不安を感じることもあるため、入社後の研修内容を明記することで不安感を払拭する効果も。

研修で学ぶ内容や期間、目的などをわかりやすく記載することで、入社後の期待感を高めることができます。

また、転職希望者においては、自身の今後のキャリアビジョンを重視する傾向にあります。
そのため、企業側が明確にキャリアパスを示すことで、意欲的な求職者の獲得にもつながります。

（９）お知らせやよくある質問

お知らせでは、求職者に伝えたいメッセージを記載しましょう。

これまでに取り組んできた社会活動をわかりやすく明記することで、自社を身近に感じ好印象を与えることができます。

また、よくある質問では、これまで採用活動を実施した中で、求職者から寄せられることが多かった質問をピックアップして紹介しましょう。

直接聞きづらい内容でも、よくある質問に回答が掲載されていると、不安や疑問が解消され応募に対して意欲的に臨める求職者もいます。

なお、「就職白書」などのアンケート調査を確認すると、よくある質問の事例が掲載されているので参考にしてみるのもおすすめです。

（１０）その他

その他では、競合他社と差別化できるコンテンツを掲載するのがおすすめです。

求職者の中には、同業他社の採用サイトと内容を比較し、より条件のよい会社を探している方が多くいます。

他社にはないユニークな取り組みや、企業が従業員に向けて特別に用意している福利厚生など、自社に興味を持ってもらえるよう積極的に情報を掲載しましょう。

他にも、「社員の平均年齢や有給休暇取得率など社内全体のデータをグラフで紹介する」「オフィス内の社員の表情や動画を掲載する」といった方法もあります。

実際の様子を一目でわかるように工夫することで、不安払拭の効果だけでなく、自社の魅力アピールにもつながります。

とりあえず作ろう、は禁物！コンセプトが必要不可欠

採用サイトはなるべく早く設置すべきではありますが、とりあえず作ればいいというものでもありません。

まず採用したい求職者像の設定、採用コンセプトの設計をおこない、採用活動全体で誰に何を伝えていくのかを決めることが大切です。

採用戦略にコンセプトを持つこと

採用活動をステップごとに進め、徐々に求職者との距離を縮めていく中で「軸」となるコンセプトが必要となります。

採用サイトでは何を伝え、企業案内ではどう魅力を打ち出すかなど、採用ツールそれぞれの役割を明確にする上でも重要です。

また、求職者が採用サイトで得た情報と、実際の企業説明会で聞いた話が異なるということになれば、求職者を混乱させてしまう可能性も。

説明会や選考など、求職者と直接接点を持つ場面も、採用コンセプトをしっかりと反映することが重要です。

例えば：こんなメッセージはNG

採用サイトで打ち出された「求ム！創造力！」というキャッチコピーにピンときた求職者が、企業説明会で「ルール通りに働けばいい、簡単なお仕事ですよ」と説明されてしまっては、メッセージにブレを感じ、気になり始めた気持ちも冷めてしまいます。

採用活動の過程で、ツール表現やメッセージは一貫性を持たせることが大切です。貴社の魅力は深みを増し、求職者も心を打たれやすくなるのでしょう。

採用サイトの制作の流れ

採用サイト制作の流れは以下の通りです。

まず、採用サイトを制作する目的とターゲット像を明確化します。採用サイトにおける主な目的は、「応募数の増加」「ミスマッチの減少」が挙げられます。

ターゲット像は、企業が求める人材を具体的に定義します。採用サイトの効果を高めるには、定義したターゲット像が「求めている情報」をメインにサイトに掲載しましょう。

会社として掲載したい情報が、必ずしも求職者のニーズとマッチするとは限りません。
求職者目線に立って内容を整理することが大切です。

すべての項目が決定したら、採用サイトの制作会社に発注します。自社の思い描く採用サイトを制作するためにも、事前準備をしてから依頼しましょう。

採用サイト制作会社の選び方やポイント

採用サイト制作会社を選ぶ際、以下の点をチェックすることをおすすめします。

サイト制作会社には、会社ごとに得手不得手とする分野があります。特に採用サイトは、求職者に特化したホームページと言う特徴があります。

採用活動において非常に重要なツールの一つであり、採用活動の成功を左右すると言っても過言ではありません。

そのため、求職者に特化したノウハウや、知識を持った制作会社に依頼することが重要です。
採用サイトの制作実績があるかどうかを予め確認しましょう。

「採用サイトの制作実績が多い＝ノウハウを持っている会社」の可能性が高いため、安心して制作を任せられる傾向にあります。

また、テンプレートではなく、企業に合わせたデザインや企画・取材などの支援が可能かどうかも事前に確認しておくと安心です。

採用サイトの制作にかかる費用相場

採用サイトの費用相場は、制作するコンテンツによって変動します。
以下の表で、費用相場をまとめました。

目的	費用相場	発注先	制作期間
とにかく安価に作りたい	0～10万円	サイト構築サービスを利用（自作）	1週間～1ヵ月
最低限のコンテンツを揃えたサイト	10～50万円	中小規模の制作会社	2週間～2ヵ月
充実したコンテンツかつオリジナルデザインのサイト	50～150万円	中小規模の制作会社	2～3ヵ月
戦略・コンセプトをしっかりと立てたサイト	150万円以上	中小～大手制作会社	3～6ヵ月

自社が作ろうとしている採用サイトを適正価格で依頼できるよう、採用サイト制作の一般的な相場をしっかりと把握しておきましょう。

採用サイトのリニューアルにかかる費用相場

採用サイトをリニューアルする際の費用相場を以下でまとめました。

費用相場	リニューアル内容	期間
80～150万円	・コンセプト設計 ・デザイン変更 ・コンテンツ追加	2〜3ヵ月
150～350万円	・コンセプト設計 ・デザイン変更 ・コンテンツ追加 ・リダイレクト設定	3〜6ヵ月

採用サイトの制作費用とリニューアル費用をご紹介しましたが、採用サイトは制作すれば終わりではありません。

多くの求職者に訪れてもらうためには、SNSや広告を駆使して企業の認知度を高める必要があります。

採用活動には、採用サイト制作費用以外にも、制作後のプロモーション費用や求人広告の掲載費用など多くの費用がかかります。

予算のすべてを採用サイトにつぎ込んでしまわないよう、考慮して配分しましょう。

採用サイトの制作に補助金や助成金は使える？

採用サイトを制作する際、補助金や助成金を活用してコストを抑えたいと考える企業も多いでしょう。

しかし、採用サイトの制作費は補助金の対象外になるケースがほとんどです。対象となるのは、新規事業のプロモーション用に作った企業サイトの中に採用ページを作る場合です。

補助金を活用できる機会は多くありませんが可能性はゼロではないので、採用サイトの制作を検討している企業は中小企業診断士など補助金の専門家に相談することをおすすめします。

採用サイト制作に活用できる補助金・助成金

採用サイト制作に補助金を活用するのは難しいです。

一方で、地方自治体が実施している補助金の中に、求人情報サイトへの広告掲載費用や就職合同説明会の出展費用などの採用活動費に対しての補助金制度などがあります。

詳しくは所属の自治体に問い合わせてください。
以下で実施例をご紹介します。

採用サイト制作後の集客のポイント

採用サイトを制作後、集客に課題を抱える企業が少なくありません。
採用活動において採用サイトで効果を出すためには、求職者に訪問してもらう必要があります。

採用サイトのURLを求人媒体に貼るのが定石ですが、競合他社が多いと求人広告すらも目に留まる可能性が低くなってしまいます。

その場合、SNS広告を活用した集客方法がおすすめです。

TwitterやInstagram、TikTokなどのSNSに広告を出すことで、企業が求める人材へアプローチできるほか、自社への入社を検討していない潜在層にもリーチできるなどメリットがあります。

SNS広告の運用をおこなうサービス会社もあるので検討してみてはいかがでしょうか。

採用サイトの制作事例

金属パーツの製造を手掛けるある企業では、社員一人ひとりがありのままで働くことが魅力と考え「すっぴん」という言葉でアピールしました。

採用サイトでは、企業理解を深めるため、社員が「すっぴん」でいられる環境の根源である社長の考え方や、ありのままでいられるからこその自社の強みを伝えることで、求職者に安心感を醸成。

まじめな文章に、手書きの書体でインパクトのある言葉を添える採用サイトの演出で、会社としての真面目な姿とすっぴんの社風を表現し、求職者に親しみを感じてもらえるよう工夫しています。

他にも、製造過程のイラストと工程における社員の写真とコメントも掲載。
育成制度についてもプロセスや独自の制度を紹介するなど、あらゆる「すっぴん」演出で入社への意欲を高める効果が表れています。

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「そりゃあ、そんな採用サイトを作れるなら誰だって作りたいですよ。でも、お金が、時間が、知識が…」と、感じた方へ。

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用途に合わせてお好みのテンプレートを選択し、テキストと画像を差し替えるだけで、デザイン性の高い本格的な採用サイトを作成することができます。

サイト制作の経験がない方でも、ノーコードで簡単にサイトを作成でき、時間と費用を削減しつつ、求職者の心に寄り添った採用サイトが制作できますので、ぜひ一度ご利用ください。

まとめ

人材獲得競争が激化する近年では、採用サイトの制作は企業の採用活動において重要な位置づけとなっています。

採用の場で効果を発揮する採用サイトを制作するためには、制作前にしっかりとコンセプトを定めることが重要です。

また、制作を依頼する場合は、制作会社の実績や費用を確認しましょう。

費用を抑えたい場合は、この記事でご紹介したような採用サイト制作ツールを活用して採用サイト制作にチャレンジしてみてください。

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