従業員エンゲージメントとは、従業員の会社への信頼や愛着を表す言葉です。
会社と社員が共に成長できる考え方として重視されていますが、実際に従業員エンゲージメントが向上することで企業にどのような影響を与えるのでしょうか。
今回の記事では4つの事例を参考に、従業員エンゲージメントの向上が企業に与える影響を紹介します。
まずは「従業員エンゲージメント」の言葉の意味や取り組むメリットから知りたいという方は以下の記事からお読みください。
目次
従業員エンゲージメントを構成する３つの要素
従業員エンゲージメントとは、「会社や組織のために従業員が自ら貢献しようとする状態」と定義されており、大きく3つの要素で構成されています。
ここでは、従業員エンゲージメントを高めるために必要な3つの要素について具体的に紹介します。
- 働きやすさ
- 仕事へのやりがい
- 企業理念への共感
要素（１）働きやすさ
従業員エンゲージメントは、社員が感じる「働きやすさ」と直結しています。精神的に安定した状態で働くためには、上司や同僚との円滑なコミュニケーションが欠かせません。
業務上のやり取りだけの一方的な会話に留めるのではなく、相手の話に耳を傾けたり、業務以外の言葉をかけたりと、お互いに尊重し合える質の高いコミュニケーションを取ることが大切です。
風通しの良い職場環境とともに、社員一人ひとりの個性や能力を発揮しやすい組織文化の醸成やバランスの取れた業務量なども働きやすさの向上に繋がると考えられています。
要素（２）仕事へのやりがい
社員は自分の努力や貢献が明確な結果となって表れた時に「仕事へのやりがい」を感じることができます。
結果には、具体的な数字で表される売上や集客と、心理面に効果を与える周囲からの反応や評価といった2種類ありますが、両者を実感できると社員の意欲はさらに向上します。
自分の仕事に自信を持ち、自己肯定感が高まれば、会社における自身の存在価値を見出だし、会社への貢献度も高まると期待できるでしょう。
要素（３）企業理念への共感
従業員エンゲージメントの本質的な要素となるのが「企業理念への共感」です。共感を生むためには、社員自身の価値観やキャリアと、会社が目指すビジョンとが一致しているかがポイントになります。
会社が目指すビジョンを明確に伝えなければ、社員は会社が掲げる目標を自分事として捉えられない可能性があります。
経営陣やリーダー層は日頃から社員に向けて発信することが大切です。ビジョンに共感を得られることで、社員は仕事に情熱を傾け、会社へ貢献したいと思えるようになるでしょう。
従業員エンゲージメント向上のために参考にしたい事例４選
実際の企業では従業員エンゲージメントを向上させるためにどのような対策に取り組んでいるのでしょうか。
従業員エンゲージメントの高い組織をつくるために参考にしたい事例を4つピックアップして、向上に繋がるヒントを紹介します。
事例（１）「OKR」で会社と個人の目標をリンクさせる
Webサービスを運営するK社では、会社と個人の目標をリンクさせるために、目標管理メソッド「OKR（Objective and Key Result）」を導入しています。
まず、経営陣が四半期ごとに会社としての目標を掲げ、達成するために必要な戦略を分解し、トップダウンで部署や個人の目標を設定しているそうです。
全社で実施することで、社員一人ひとりの目標が会社の目標に繋がっていると認識させることができるとしています。社員は自らの役割と目標を理解した上で業務を行うことができており、人事評価への納得感の醸成にも成功しているそうです。
事例（２）リーダー層のマネジメントスキルを向上させる
産業機械などを展開する総合機械メーカーであるK社では、リーダー層のマネジメントスキルの強化によって、従業員エンゲージメントの向上に取り組んでいます。
社員に近いリーダー層が信頼を得ることが部下のモチベーションアップに繋がると考え、「チームワークの取り方」「変化への対応力」「権限委譲の重要性」などマネジメントスキルの向上を目的とした研修やワークショップを受講しているそうです。
リーダー層のコーチングスキルや意識強化によって、従業員エンゲージメントの向上並びに、短期間で仕事のパフォーマンスの向上にも成功したとしています。
事例（３）社員へのアンケート実施で組織の状態を可視化する
決済サービスを中心とした金融サービスを提供するM社では、独自で開発した「組織スコアリング」を活用して社員へのアンケート調査を行い、組織の状態を可視化することに取り組んでいます。
アンケートには、「組織の戦略を理解しているか」など10項目・各10点満点の質問を用意し、毎月集計したスコアを全社に公開しているそうです。
そして、スコアから明らかになった課題に対して、経営陣は「誰が」「何をするのか」という改善策を社員に約束することで、社内制度に対する理解度や納得度を高めているそうです。
事例（４）社員同士が感謝・称賛し合う文化でエンゲージメントを向上
弊社、株式会社カケハシスカイソリューションズでは、社員の定着支援や社内コミュニケーションツールとして「HR Ring」を運営し、従業員エンゲージメントの向上に努めています。
ツールの一機能である称賛機能「ポジティブポイント」は、日ごろ表面化しにくい仕事による成果や貢献などに対して、社員同士が感謝の気持ち（ピアボーナス）を贈り合える仕組みです。
インセンティブを社員同士が公平に与え合えることで、社内での称賛文化が醸成されたようです。貰えたポジティブポイントは1ポイント10円に換算して半期に一度支給され、社員のモチベーションアップにもつながっています。
オンライン時代の企業組織の心理的安全性創出アプリ「HRRing」
従業員エンゲージメントの向上を目指せる具体策とは？
従業員エンゲージメントを向上させるために、人事担当者やリーダー層はどのようなことを意識すればよいのでしょうか。離職防止アドバイザーに、従業員エンゲージメントを高めるための具体策について聞きました。
HR事業部 執行役員
従業員エンゲージメントを向上させる施策を導入する際に人事担当者が気をつけることとは？
従業員エンゲージメントを向上させる施策を検討するにあたって、他社の取り組みを参考にする人事担当者も多いと思いますが、同じ内容をそのまま自社に活用できるとは限りません。
他社の事例を集める前に、自社が誇れるポイントや自社で働く魅力を集約することに時間を割いたほうがいいですね。
例えば、「承認・称賛・感謝」の文化がない企業でいきなりピアボーナスなどの制度を取り入れたとしても、活かしきれない可能性があります。
社員が考える自社の魅力を制度化できるように考えると、従業員エンゲージメントの向上に繋がっていくのではないかと思います。
従業員エンゲージメントの向上に成功した事例は？
従業員エンゲージメントの向上のために行う研修やプログラムは、どの企業でもあまり大差はなく、向上に成功する・しないは、継続しているか・しないかの違いだと思います。
従業員エンゲージメントをすぐに向上させるための特効薬はないので、取り組み続けることが重要です。
そして継続するためには企業のトップである社長や経営陣の積極的な関与が欠かせません。社長や経営陣がコミットメントして、向上のための取り組みがプロジェクト化することがマスト条件となるでしょう。
プロジェクトの運営メンバーに誰を据えるかも大事です。現場のトップやメディアとして影響力のある人が前に立つと、社内における従業員エンゲージメント向上への意識も変えることができると思います。
まとめ
企業活動のグローバル化や世界的な競争力が必要とされる昨今、従業員エンゲージメントを高める取り組みは、より重要視されていくでしょう。どの組織においても、何かしら改善できるポイントはあるはずです。
会社の目標と社員の目標はリンクしているか、リーダー層のマネジメントスキルは向上しているか、そして社員同士で称賛し合える企業文化は育っているのかなど、社内の様子に目を向けることが重要です。
まずは社員へのアンケート調査などを通じて現状を把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
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